５．応用科目群は、おもに基幹科目群の応用・発展的な科目であり、第２年次あるいは第３年次に配当されている。６．隣接領域科目（他学科科目）は、国際経営学科・経済学科など他学科の関連科目である。７． 明治学院共通科目は、主に第１年次に配当されており、自らの教養を高めるための授業科目が中心であるが、第２年次以降でも履修可能である。学科科目には、「１」・「２」という番号が付されている科目がある。この番号は履修の順序を指示している。したがって、たとえば、秋学期に開講される「経営組織論２」を履修するためには、原則として、春学期に開講される「経営組織論１」の履修を終えていることが望ましい。科目には必ず配当年次と単位数が指示されている。科目の配当年次は、指示された年次の年次生と、それより上級の年次生だけが当該科目を履修できることを示している。指示された配当年次に満たない年次生は当該科目を履修できない。なお、隣接領域科目（他学科科目）の経済学科および国際経営学科の専門科目に関しては、該当学科の年次配当の指定に従うものとする。科目の単位数は、履修した科目の試験に合格すると、当該科目に指示された単位数が与えられることを示している。１） １年次生は、横浜校舎のみの履修とする。ただし、休暇期間中に行われる集中講義のうち、１年次配当となっている学科科目については白金校舎で履修することができる。２） ２年次生は、２年次配当となっている学科科目（国際経営学科提供以外の隣接領域科目（他学科科目）を除く）のみ白金、横浜両校舎で履修することができる。なお、明治学院共通科目については、横浜校舎のみの履修とする。３） ３年次生以上は、履修制限のある科目を除き白金、横浜両校舎で履修することができる。 １ ） １年間に履修できる単位数の上限は、１年次、２年次、３年次、４年次ともにそれぞれ48単位とする。ただし、「インターンシップ（講義）」、「インターンシップ（実習）」、「フィールド・スタディＡ～Ｄ」、「社会参加実習１・２」、「応用簿記」、「e-learning1・2」、「海外フィールドスタディ」、「海外インターンシップ１・２・３」の単位は、この中に含めない。ただし、これらの科目は、学生個々の事情により履修の遂行が困難とされる場合は授業開始後に履修削除とする場合がある。２） 教職課程科目について、「教職に関する科目」、「大学が独自に設定する科目」および「教科及び教科の指導法に関する科目」のうち、卒業に必要な単位として認められない科目を履修する場合は、年間履修上限単位数を超えて16単位まで追加履修できる。詳細は別冊の『教職課程履修要項（諸資格）』を参照のこと。学修の手引き「履修」の「７．履修中止制度」において、履修中止ができない科目のうち、各学科において定めている履修中止の申請ができない科目は以下のとおりである。演習A1～A4、演習B1～B2、卒業論文103１．履修の順序２．配当年次と単位数３．履修校舎について４．年間履修上限単位数５．履修中止除外科目について３．科目の履修
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