による同じ科目名のクラスを除く）。（注６） この科目は留学生のための科目であり一般学生は履修できない。この科目は自分が所属するコース科目の単位にすることができる。（注７） 「表現法演習」「質的データ分析」の履修クラスは、原則として開講前に決める。その方法についてはコース選択と同時に説明する。（注８） 「専門書講読」「専門書講読（外）」は、それぞれ６クラス１２単位まで卒業単位として認められる。また、同一教員のクラスを複数回履修することも可能であり、自分が所属するコース科目の単位にすることも認められる。なお、「専門書講読」の履修人数は２０人程度を予定する。履修希望者が多い場合、何らかの選抜を行って履修者数を制限するので初回の授業には必ず出席すること。（注９） 「ボランティア実践指導」の履修人数は12人程度を上限とする。履修希望者は必ず初回の授業に出席し、担当教員の指示に従うこと。（注１０）科目英字Ｂは同一科目のＡを履修していることが望ましい。（注 １ １） これらの科目の履修に際しては、Ｂ（２）はＡ（１）で学んだ知識を前提とした続編としての性格を有するため、再履修の場合を除き、同一年度にＡ（１）とＢ（２）の両方を履修することが望ましい。（注１２）「経済学概論２」は、１で教授された知識が求められる。（注１３） 「演習１」は通年の選択科目である。また、社会学科の中心的な科目の一つであるので、２年次秋学期にオリエンテーションを行う。 「演習１」を履修するためには、「アカデミックリテラシー」を修得済であり、休学期間を除いて合計３セメスター（学 期）以上在学していること。また、４年次に「演習２」および「卒業論文」を履修するためには、注１７・１９をよく読むこと（３年次編入生については、後述の「編入、転学科生に関する履修の順序に関する特例」を参照）。 担当者が異なれば、「演習１」は２クラス８単位まで、卒業単位として認められる。ただし、同一担当者でも年度が違う場合、担当者の許可により別クラスと認めることもある。その場合は、前年度の１月末までに教務課にて所定の手続きで許可を得ること。また、自分が所属するコース科目の単位にすることも認められる。（注１４）「社会教育実習演習１」は「演習１」に準ずる。注１３を参照すること。（注１５）「社会教育調査実習」と「社会調査実習」は自分が所属するコース科目の単位にすることも認められる。（注１６） 「社会教育経営論Ａ」「社会教育経営論Ｂ」「生涯学習支援論Ａ」「生涯学習支援論Ｂ」を履修するためには、前年度までに「生涯学習概論Ａ」「生涯学習概論Ｂ」をともに履修していなければならない。（注１７） ① 「演習２」は２単位で通年の選択科目である。これと「卒業論文」は必ず同時に履修しなければならない。注１９を確認すること。 ② 「演習２」を履修するためには、「演習１」「社会調査実習」「社会教育調査実習」「社会教育実習演習１」のいずれかの単位を修得していなければならない。 ③ 「演習２」の履修にあたっては、３年次の１月までに「卒業論文計画書（提出については注17⑤参照）」の内容と「演習２」の履修について相談し、担当教員の履修許可を必ず得ること（特に、その担当教員による「演習１」「社会教育実習演習１」の単位を修得していない者は、計画書作成前に担当教員に連絡の上、面談すること）。 ④ 「社会調査実習」「社会教育調査実習」のみの単位修得で「演習２」の履修を希望する者は、上記の卒業論文計画書とともに、「社会調査実習」「社会教育調査実習」における調査成果をもとにした論文を提出すること（論文の作成にあたっては、「社会調査実習」「社会教育調査実習」担当教員の指導を受けること）。 ⑤ 「演習２」および「卒業論文」を履修した者は、４年次４月の「演習２」初回授業時に、「卒業論文計画書」を担当教員へ提出すること。 ⑥ 「演習２」および「卒業論文」を履修した者は、４年次１０月の指定された期間に、中間成果（８０００字以上）を指定の方法で提出することが義務づけられる。（注１８）「社会教育演習２」は「演習２」に準ずる。注１７を参照すること。75
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