115めの単位として認められる。（７ ）演習科目群の授業科目の多くは定員制をとっている。そのため、希望しても必ずしも履修できるわけではない（１年次のデータ処理論はクラスが指定されるので、全員が履修可能である）。４．応用科目群（ １ ）民法Ｂ、商法Ｂの履修にあたっては、民法Ａ、商法Ａが履修済みであることが望ましい。Ｂの講義はＡの知識を前提として行われる。（２ ）経営管理論１・２は３年次配当の科目であり、基幹科目群の経営学原理１・２もしくは経営組織論１・２を履修済みであることが望ましい。（３ ）消費者行動１・２、商業政策論１・２、マーケティング・コミュニケーション１・２は３年次配当の科目であり、基幹科目群のマーケティング１・２および市場システム１・２を履修済みであることが望ましい。（４）金融論１・２は３年次配当の科目であり、基幹科目群の経済学概論１・２を履修済みであることが望ましい。（５ ）税務会計１・２および監査論は３年次配当の科目であり、基幹科目群の財務会計論１・２もしくは管理会計論１・２を履修済みであることが望ましい。５．隣接領域科目（他学科科目）（１）国際経営学科科目（ １ ）国際経営学科の学科科目のうち、基礎科目、専門外国語Ⅰ、Study Abroad Programを除くすべてが対象である。なお、ビジネス・オーガニゼーション１・２とコーポレート・ストラテジー１・２は経営組織論１・２と経営戦略論１・２と同一科目であるので履修できない。詳しくは、国際経営学科の学科科目を参照すること。（２）国際経営学科開講の産業組織論１・２は履修できない。代わりに経済学科開講の産業組織論１・２を履修できる。６．隣接領域科目（他学科科目）（２）経済学科科目（ １ ）経済学科の学科科目のうち、ミクロ経済学入門、マクロ経済学入門、初級ミクロ経済学１・２、初級マクロ経済学１・２、入門計量経済学１・２、海外語学研修、国際経済学１・２、基礎演習および経済学演習を除くすべての科目が対象である。詳しくは、経済学科の学科科目を参照すること。（２ ）経済情報処理１・２、事例研究、フィールド・スタディは定員制を取っており、経済学科生の履修を優先する。このため、経営学科生がこの科目を履修できるのは、経済学科生の履修定員数が満たなかった場合に限られる。７．隣接領域科目（他学科科目）（３）その他の他学科科目（ １ ）憲法Ａ・Ｂ、行政法Ａ・Ｂの履修に際しては、ＢはＡで学んだ知識を前提とした続編としての性格を有するため、再履修の場合を除き、同一年度にＡとＢの両方を履修することが望ましい。（２ ）会社法１、会社法２は、内容的に２科目で１つの法分野を形成しており、２は１の教授内容を前提としている。１、２の順で履修することを強く推奨する。これによらない場合は、講義内容の理解が難しく、事実上単位の修得がきわめて困難になる可能性が高いことを指摘しておく。単位認定はそれぞれ独立の科目として行われる。（３）社会保障論Ｂは社会保障論Ａを履修していることが望ましい。８．教職関連科目（ １ ）教育職員免許状取得のためにのみ有効であり、卒業に必要な単位としては認められない。（２ ）３年次以上で「哲学（専）１・２」を履修するためには、「MGPHI」（哲学）、「MGETH」（倫理学）、「MGLOG」（論理学）の科目から、同一名称の２科目（計４単位）を修得済みでなければならない。９．予備登録科目予備登録科目は、学修の手引きに記載があるように登録後は変更できない。また、春学期に登録した秋学期開講の予備登録科目は、秋学期の履修登録期間に変更できない。
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