民法Ａ民法Ｂ商法Ａ商法Ｂ金融商品取引法憲法Ａ ※憲法Ｂ ※行政法Ａ ※行政法Ｂ ※ＥＵ法211国際法１－１国際法１－２311国際法２－１国際法２－２国際消費者法アメリカ契約・不法行為法１アメリカ契約・不法行為法２グローバル企業法環境政策と法国際環境法１競争法国際政治学Ａ国際政治学Ｂ現代政治理論１Ａ現代政治理論１Ｂ労働法１労働法２２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２単位２年次２年次２年次２年次３年次２年次２年次３年次３年次３年次２年次２年次３年次３年次３年次３年次３年次３年次３年次３年次３年次２年次２年次２年次２年次３年次３年次90付表２ 隣接領域科目（他学科科目）経営学・商学・会計学科目経営学科の専門科目（経営学入門、マーケティング入門、会計学入門、経済学概論１・２、ビジネスのための法律１・２、データ処理論、ワークショップ１・２を除く）の全科目国際経営学科の専門科目（基礎科目、専門外国語Ⅰ、Study Abroad Program、ビジネス・オーガニゼーション１・２、コーポレート・ファイナンス１・２、貿易論１・２、産業組織論１・２、コーポレート・ストラテジー１・２、ケース・スタディ１・２・３・４、国際税務、財務会計論、会計基準論を除く）の全科目法学・消費情報環境法学・政治学科目201J-CIL202201J-COL202344111112J-PUL221222350212312J-INL353357358361324J-NFL326331103J-INR104201J-POL202321J-SOL322※印の科目： これらの科目の履修に際しては、ＢはＡで学んだ知識を前提とした続編としての性格を有するため、再履修の場合を除き、同一年度にＡとＢの両方を履修することが望ましい。（注 １ ） 「民法Ａ・Ｂ」、「商法Ａ・Ｂ」は法学１・２（明治学院共通科目）の履修を前提として講義が行われる。また、Ｂの履修にあたっては、Ａが履修済みであることが望ましい。講義はＡの知識を前提として行われる。（注２） 金融商品取引法、グローバル企業法、国際環境法１、環境政策と法、国際消費者法の履修については、法律の知識およびパーソナルコンピュータの操作技術が求められる。憲法Ａ・Ｂ、民法Ａ・Ｂ、商法Ａ・Ｂのいずれかを修得済みか、同時に履修していることが望ましい。（注３） 他学科科目の一部で専門科目に含まれている科目がある。それらの科目は付表１に記載されている科目群に属する。
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